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TV界の崩壊ぶり(ゲンダイネット) 

2009年02月02日10時00分 / 提供:ゲンダイネット

●地方局は壊滅状態になり東京キー局も潰れるぞ!

 はたして“予言”は現実になるだろうか。

 日本テレビの氏家斉一郎取締役会議長(82)が発売中の「東洋経済」で、広告不況にあえぐテレビ界の未来をこう予測している。

「トータルのパイが少なくなってきている中でも、たとえば日本テレビがどこかとくっついて5局体制を4局体制にするということは、マスコミ集中排除原則により、法律的にできない。(中略)そうすると、少なくなったものを5局で分けていかなくてはいけない。しかし、全体を潤すわけにいかないぐらいの需要になってくれば、上位2~3社しか食っていけなくなるだろう」

 現在、民放キー局は広告収入が激減している。08年第1四半期(4―6月)の決算では、各局ともスポットCM収入が10%前後もダウン。さらに、2011年7月からスタートする地上デジタル放送への投資も重くのしかかっていて、経営難に拍車をかけている状況だ。

 青息吐息のテレビ局は大々的な経費節減策を断行。役員の報酬カットや社員の年間手当を最大100万円減らした局もある。制作費も大幅に削減しているが、右肩下がりは止まらない。

 営業利益は大幅に減少し、08年9月の中間決算は民放連加盟のテレビ局127社のうち55社が経常赤字となった。在京キー局も5社のうち3社が最終減益で、日本テレビとテレビ東京は赤字を計上した。

 このところ、氏家氏の発言は次々に“的中”している。3年ほど前から「テレビ業界は斜陽産業」と言い切り、「キー局ですら、このままいけば3年以内でみんな赤字になる」と口にしていた。今回の“予言”は在京キー局ですら倒産の危機があるというのだが……。

「在京キー局が潰れることはないでしょうが、経営難にあえいでいる地方局の中には潰れたり統合したりするところが出てくる可能性はある。そうなると、仕事にあぶれるテレビマンも出てきます。これまで1500万円だ2000万円だといわれていた年収も、ボーナスカットだけではなく給料を減らそうという話が出てきても当然でしょう」(放送に詳しいジャーナリストの坂本衛氏)

 これまで我が世の春を謳歌(おうか)していたテレビマンだが、倒産や失業が相次ぐ事態になれば、もはや花形職業とはいえない。「テレビ局員」というだけで飲み屋でチヤホヤされることはなくなり、痴漢で逮捕されても大々的には報じられなくなるだろう。

 就職する学生たちからソッポを向かれる日も確実に近づいている。

(日刊ゲンダイ2009年1月30日掲載)



就職する学生たちからソッポを向かれる日も確実に近づいている。
ま、これはありえないと思いますけどね。

きっと、「東洋経済」の読者から「お前が言うな!」と思われているでしょうね。
氏家って、どちらかというとテレビをダメにした張本人の1人のような・・・。

視聴率ばかりで中身のない番組を作り続けたり
下手な読売ジャイアンツを持ち上げ続けたり・・・。
[ 2009/02/02] テーマ : テレビなんでも | TB(0) | CM(0)| 編集]

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